管理ビュー for User Engagement

SalesforceでTableauのSEを担当しているShintaroです。

はじめての投稿となります。

今回はTableau Serverの管理ビューのご紹介となります。

いきなりですが、Tableau Serverの管理者の方、管理ビューはどのくらい使っていますか？

管理ビューはTableau Server内のサイトやプロジェクトにおいて、様々な種類のアクティビティをモニタリングできます。

https://help.tableau.com/current/server/ja-jp/adminview.htm

管理ビューにはプレビルト管理ビューとカスタム管理ビューがあり、プレビルト管理ビューはあらかじめ様々な単位のダッシュボードが用意されており、手軽に各単位のKPIをチェックすることができます。

例えば、ビューのパフォーマンスやユーザーのアクション、ロード時間や使用量の統計値などです。

https://help.tableau.com/current/server/ja-jp/adminview_bucket.htm

一方、カスタム管理ビューは、リポジトリ（あらゆるユーザーインタラクション、抽出の更新などに関するデータを格納している内部のPostgreSQL）にアクセスして、御客様自身で管理ビューを作ることができる機能となっています。

今回は後者のカスタム管理ビューについて取り上げますが、やっぱり御客様自身で・・・とはいってもリポジトリはデータ構造がやや複雑で、よくお問合せをいただきます。

リポジトリに接続して、データを見ていくのは少しハードルが高く、慣れが必要ですよね。

Tableauのコミュニティでは、様々な観点での管理ビューのテンプレートに関してインターネット上に転がっていますが、今回はユーザーエンゲージメントという観点で弊社のSEメンバーで作ったテンプレートをご紹介します。

まずTableauを通じたデータドリブン文化の醸成の道のりには、Tableauをどう社内で定着化させるか、という課題があり、Tableau Serverの使用状況を的確に把握する必要があります。

そんな中で既定のプレビルト管理ビューでは、各ユーザーのアクションは特定できるものの、どのワークブックがどのくらい見られているか、あるいはどのユーザーが積極的に活用、あるいは逆に課題感を感じ、あまり活用をしていないかを探るには使い勝手が悪いです。

今回は、そういった課題に対し、「Tableauが定着し、安定飛行ができるまで」の点で、「対象となるロール・ユーザ・部門の利用が目標に達しているか・達していない場合、利活用の濃淡により対策を打つためのドリルダウン」を意思決定としたテンプレートとなるワークブックをご用意しました。

管理ビューテンプレートの利用方法（PDF）はコチラ

テンプレートのダウンロードはコチラ

（組織テーブルを導入したテンプレートはコチラ）

ワークブックは３つのダッシュボードで構成されています。

① ユーザーエンゲージメントの指標分析

こちらはいわゆるまとめのようなダッシュボードになっており、

・全体としてどのくらいのユーザーがいるか

・それぞれのロールでのワークブックへのアクセス率はどうか

・アクセス率の推移は計画どおりか

のような情報を知るために活用するよう設計されており、ロール別のアクセス率や推移を確認可能です。

② ワークブックの閲覧数分析

こちらはワークブック単位で着目したダッシュボードとなっており、閲覧数とユニークユーザー数をワークブック単位で追える内容になっています。

主に、

・ユーザーはワークブックにアクセスしているか

・よくアクセスされている、またはアクセスされないワークブックはどれか

などを把握でき、例えば公開してから閲覧数が伸び悩んでいるワークブックを特定し、改善を促す等の措置を施すことに使えます。

③ ワークブック所有者の貢献度分析

こちらは非常にユニークです。ワークブック所有者という軸とアクセス数という軸でパブリッシャーを4象限に分割しています。

・Creator/Explorerライセンスの中でも良く利用しているユーザー、または期待通りの利用に至っていないユーザーの把握（セグメントで定義）

・各セグメント別のユーザーに対して、より利用率を上げてもらう為に、どのようにアクションするべきか

などの利用シーンが想定され、Tableauチャンピオン候補、トレーニング育成候補、適切なKPIの設定を支援する候補のパブリッシャーを特定できるので、ユーザーエンゲージメント向上に大いに期待できる可能性があります。

また、あらかじめ下記のような組織テーブル（サンプル）を用意し、データを追加することで例えば部門別の使用状況把握や改善施策のアクションなどができるようになります。